19.2023年5月20日 日本経営学会関西部会で報告しました。「デジタル革命と経営者の慣性(inertia)-CASE(モビリティ革命)と経営慣性―」
18.平成29年12月5日 「乗用車の電動化が石油製品需要に与える影響'石油学会 2017年石油製品 討論会・基調講演、国立オリンピック記念青少年総合センター.
17.平成29年6月11日 「IoT・AIとマネジメントシステム」日本マネジメント学会、第75回全国 大会・統一論題報告(東洋大学)
16.平成27年6月13日 「イノベーションマネジメントとベンチャー・スピリッツ」日本マネジメント学会、第71回全国大会(専修大学)統一論題.
15. 平成24年6月24日 「中小企業経営のプロフェッショナル化 」日本マネジメント学会第65回全 国大会(日本大学).
14.平成24年5月29日 「中小企業の経営力ー経営学の拡張」 日本マネジメント学会関東部会(東洋 大学).
13.平成21年10月3日 「フランチャイズシステムの創業機能」ー起業家概念の発展とフランチャ イジングの起業システムとしての課題」 日本中小企業学会第29回全国大会(熊本学園大学).
12. 平成21年5月23日 「フランチャイズシステムにおける創業機能」 日本中小企業学会東日本部 会(日本大学).
11. 平成21年6月21日 「経営教育におけるビジネスゲームの役割」 日本経営教育学会第59会全国 研究大会(東洋大学).
10. 平成17年6月26日 「フランチャイジングにおける組織間関係」 日本経営教育学会第51回全国 研究大会(明治大学).
9. 平成15年6月21日 「効率的経営とアメニティ経営」 日本経営教育学会第47回全国研究大会
(早稲田大学).
8. 平成12年9月10日 「石油製品における公正な取引基盤の必要性 日本経営学会第74回全国大会 (横浜市立大学).
7. 平成12年6月18日 「規制と規制緩和が競争環境に与える影響」 日本経営教育学会全国研究 大会(専修大学).
6.平成11年11月27日 「石油製品における公正な取引基盤の必要性」 日本経営学会関東部会( 東洋大学).
5.平成11年5月30日 「石油製品における流通政策の転換と競争基盤の必要性」 日本商業学会第 47回全国大会(岡山商科大学).
4. 平成8年6月16日 「石油元売のマーケティング・チャネル戦略の再構築」 日本商業学会第 46回全国大会(東京経済大学).
3. 平成7年9月14日 「知覚リスクを核としたサービス業の競争優位」 日本商業学会第45回全国大 会(流通科学大学).
2. 平成5年10月9日 「消費者のリスクリダクション行動とサービス業マーケティング」 日本商 業学会関東部会(青山学院大学).
1.平成4年5月22日 「石油の流通政策とマーケティング・チャネル管理」 日本商業学会第42回
(学習院大学).
科学研究費など競争資金の獲得
1.科学研究費補助金 基盤研究(C)研究課題番号16K03945「独立系石油販売業者の生成と発展 」研究代表者 平成28(2016)年~平成30年度.
2. 科学研究費補助金 基盤研究(C)研究課題番号24530531「「次世代エネルギー供給システム の整備と移行期の石油流通システム」研究代表者 平成24(2012)年~平成26年度.
3:特別研究(教育システム開発共同研究)「中小企業診断士養成コースの中小企業向け教材開発 について」 研究代表者 研究期間 : 平成23(2011)年
-平成25( 2013)年.
4 科学研究費補助金 基盤研究(C)(1)研究課題番号18530301「中小企業の経営革新 と創業に対するフランチャイジングの有効性」 研究代表者 平成18年~20年.
5 特別研究(個人研究)「ビジネスモデルとしてのフランチャイジングに関する調査・研究」
研究代表者、平成17(2005)年度.
6 科学研究費補助金 基盤研究(C)(1)研究課題番号14530128「フランチャイジング の発展過程と組織間関係に関する調査研究」研究代表者、平成14年度~平成16年度.
7 研究講師 「中小企業における雇用・賃金戦略に関する調査研究」(財)中小企業総合研究機構 通巻93号、平成16年度 研究講師.
8 科学研究費刊行助成 『石油流通システム』研究期間: 平成14(2002)年 代表者: 小嶌 正稔.
9 井上円了記念研究助成金(刊行の助成)『石油流通システム』研究期間: 平成14(2002)年
代表者: 小嶌 正稔.
10 科学研究費補助金 基盤研究(c)研究課題番号:11630117「フランチャイズ経営の有効性 と問題点に関する研究」、 研究協力者、平成11(1999)年度~平成12(2000)年度.
11 科学研究費 基盤研究(C)(一般)「ベンチャー・キャピタルの経営行動基準に関する国際 比較」研究課題番号:10630120 研究分担者 平成10(1998)年 - 12(1999)年 代表者 : 小椋康宏.